ネット上の情報やSNS広告には、消費者をミスリードする巧妙な宣伝が散見されます。特に注意すべきは「サロンの契約期間・倒産リスク」と「肌トラブル時の対応力」です。
過去数年間、大手脱毛サロンの相次ぐ経営破綻が社会問題となりました。数十万円の前受金（長期コース料金）を支払った直後にサロンが突然閉店し、返金も施術も受けられなくなる被害者が続出したのです。サロンビジネスは新規顧客の前受金を原資にして店舗展開を続ける自転車操業モデルに陥りやすく、一度客足が鈍ると経営破綻に直結しやすい構造的欠陥を抱えています。
もう一つの重大な盲点が、火傷（熱傷）や毛嚢炎（もうのうえん）、硬毛化といった肌トラブルへの対応です。脱毛は皮膚に熱エネルギーを加える行為である以上、どんなに熟練した施術者であっても一定確率で副反応が生じます。
サロン脱毛で火傷や毛嚢炎が発生した場合、エステティシャンは医療行為を行えないため、顧客自らが外部の皮膚科を探して受診し、治療費も自己負担になるトラブルが後を絶ちません。一方、医療脱毛クリニックであれば、万が一の肌トラブル時にも常駐する医師がその場で迅速に診察し、抗炎症軟膏や内服薬を無料処方する体制が敷かれています。この安全保障の有無は、高出力の熱エネルギーを肌に照射する上で極めて重要な安全弁です。
