かつて日本映画の黄金期を築き上げた老舗スタジオの東映をはじめ、日本映画製作者連盟に名を連ねる主要映画会社はいま、構造的な転換期を迎えている。従来の劇場公開を中心としたビジネスモデルだけでは、急速に拡大するデジタルエンターテインメントの波に対応しきれなくなっているのが実情だ。
変化の激しい現代の映画産業においては、シネコンでの興行収入に依存する形から、世界規模でのライセンスビジネスやアーカイブコンテンツの価値最大化へのシフトが加速している。過去の名作や埋もれていた未公開作のデジタル化とその権利運用は、今後の邦画界における貴重な収益源としても期待されている。