昼寝制度を「福利厚生の飾り」で終わらせず、確固たる事業成長のエンジンへと昇華させた企業も存在します。
インターネットインフラ大手のGMOインターネットグループでは、福利厚生施設内に昼寝専用のスペースを設け、昼休み後の12時30分から13時までの30分間、会議室を消灯して仮眠を推奨する「シエスタタイム」を長年運用してきました。午後の会議での発言の質やエンジニアの開発スピードが大幅に改善したと報告されています。
また、ITベンチャーのヒューゴ（HUGO）は、午後に最大30分間の仮眠を全社員に義務付けるという画期的なルールを打ち出し、残業ゼロと高収益体質を両立させました。さらに、不動産大手の三菱地所では、本社オフィスに最新の遮音カプセルやスリーピングポッドを設置し、社員がいつでもリフレッシュできる環境を整えています。これらの成功企業に共通しているのは、「昼寝はサボりではなく、プロフェッショナルとしての体調管理である」という共通認識をトップ自らが発信し、社内文化として定着させた点です。
