誰でも入れる「開かれた場所」を目指すことには大きなメリットがある反面、利用者の属性が見えにくくなることで、「本来のターゲットに支援が届いているのか」という懸念を生むジレンマもある。
一部の運営団体では、この課題に対処するため、開催日によって「一般公開の交流サロン」と「個別相談・密接支援を行う予約制食事会」を切り分けるなど、運用上の工夫を始めている。
また、食事代を「子ども無料、大人500円」などと明確に分け、余裕のある大人からは適切な対価をもらうことで、寄付やボランティアだけに頼らない自立的な運営モデルを構築する試みも定着しつつある。
