職場の酒席に対する世間の意識は、この数年で驚くほどのスピードで様変わりした。大手人材サービス産業各社が実施した最新の意識調査によると、「飲み会でお酒を飲まない部下や同僚に対してマイナスの印象を持つ」と回答した人は全体の1割程度にまで激減している。もはや「飲まない＝失礼」という認識は、一握りの層に残る過去の遺物に過ぎない。
この変化の背景には、行政や社会全体の啓発活動がある。厚生労働省が推進する飲酒ガイドラインの策定や健康障害予防の呼びかけにより、無理なお酒の強要は明確なアルコールハラスメント（アルハラ）として認識されるようになった。企業側もハラスメントリスクを回避するため、飲酒を強制しない方針を相次いで打ち出している。
さらに、あえてお酒を飲まない生き方を選ぶ「ソバーキュリアス」というライフスタイルが若い世代を中心に定着したことも大きい。体質的に飲めない人だけでなく、「健康やパフォーマンスを維持するために飲まない」という主体的な選択が、ビジネスの場でも自然に受け入れられ始めている。
