入試の難易度は偏差値だけで測れるものではない。志願者数と定員の兼ね合いから生まれる「実質倍率」の動向を見極めることが勝敗を分ける。
近年の志願者傾向を見ると、都心回帰の波に乗る商学部会計学科や政経学部法律政治学科などは、実質倍率が3.5〜4.5倍に達する日程もあり、油断できない「激戦区」と化している。対照的に、全学部統一入試の後期日程や、特定教科重視型の個別入試では、倍率が1.5〜2.5倍程度で推移する穴場日程が散見される。隔年現象によって前年度に倍率が高騰した学科が翌年に易化するパターンも多いため、過去2〜3年の倍率推移を慎重に分析することが重要だ。
