ネット掲示板やSNSでは、試験当日のトラブル救済に関して事実と異なる情報や、過度な楽観論が出回っています。合否を分ける致命的な誤解を解き、正しい実態を認識しておく必要があります。
誤解1：「遅延証明書さえ出せば、何時でも個別に対応してもらえる」という幻想
公共交通機関の大規模な乱れが発生した場合、会場全体で試験開始時刻を繰り下げる措置が取られますが、その限度を超えて個別で2時間も3時間も遅れて到着した場合、その科目を受験することは実質的に不可能です。その場合は「時間繰り下げ」ではなく追試験申請への切り替えが行われます。遅刻救済のルールには厳密な制限時間（原則として最初の科目の開始から一定時間以内）が設定されている点を見落としてはなりません。
誤解2：「追試験は本試験よりも難易度が極端に高く不利になる」という俗説
「追試は難問ばかりで点数が取れない」という言説が受験生の間で語り継がれていますが、大学入試センターは本試験と追試験の間で極端な難易度差が生じないよう、項目反応理論等の統計的手法を用いて出題設計を行っています。体調不良や事故で万全でない状態のまま本試験を強行受験し惨敗するよりも、正当な手続きを経て追試験へ回る方が、結果として本来の実力を発揮できるケースは多々存在します。
誤解3：「私立大学は事故救済を一切してくれない」という思い込み
共通テストと異なり、私立大学は大学ごとに対応が分かれます。以前は「遅刻は一発不合格」という厳しい対応が主流でしたが、近年は大規模な交通機関の遅延や自然災害に対し、別日程への振替受験や検定料返還、個別面談による救済窓口を明文化する大学が主流となっています。要項を隅々まで確認し、勝手に諦めて会場行きを取りやめることだけは避けなければなりません。
