施設を客観的な指標で比較検討する際には、公的なデータベースや情報の開示状況を確認することがきわめて重要だ。厚生労働省が提示する介護保険の基準や、独立行政法人福祉医療機構（WAM NET）が運営する情報公表システムは、信頼性の高い比較材料を提供する。
WAM NET上で公開されている「介護サービス情報公表システム」を活用すれば、各施設の従事者数、在宅復帰率の割合、リハビリ実施体制、利用者の満足度調査結果などを詳細に把握できる。客観的データに基づき、施設が掲げる理念と実際の運用実態に乖離がないかを見極めることが、後悔しない選定の第一歩となる。
また、運営母体である医療法人の財務基盤や経営方針、地域医療における実績もチェックしておきたいポイントだ。安定した医療法人傘下の施設は、医師の配置や設備投資、他病院との連携面において強みを持つことが多い。
