現場を訪れると、かつての賑わいとは対照的な静けさが漂っています。現在における建物の状況を確認すると、かつてフロアを埋めていたオフィス機能の大部分が既に稼働を停止しており、敷地周囲には立ち入りを制限する案内が掲示されるなど、明らかな転換期を迎えています。窓から見えるオフィスフロアの照明は消え、日中の人の出入りも極めて限定的な状態です。
地域で囁かれる解体理由について取材を進めると、最大の要因は築年数の経過に伴う耐震・環境性能の陳腐化と、大規模修繕コストの増大にありました。1970年代から80年代にかけて整備されたオフィスビルは、脱炭素基準（ZEB認証など）や高度なBCP（事業継続計画）への対応に限界が生じやすく、継続保有するよりも更地化して再開発を図るほうが投資対効果が高いと判断されるケースが一般的です。建物の老朽化と構造基準のギャップこそが、解体へと舵を切る決定的な引き金となっています。
