大規模な高度医療機関に患者が集中する構造的課題に対し、国が推し進める医療機能の分化が本格化している。なかでも日本赤十字社が運営する中核病院は、地域医療における明確なタスクシェアを求められてきた。紹介受診重点医療機関としての指定を受けることで、かかりつけ医からの紹介状を持つ患者や、緊急を要する急性期疾患の治療へリソースを集中させる体制が急ピッチで強化されている。
また、2026年診療報酬改定の議論においても、急性期医療と外来診療の機能分化に対する評価基準が一段と厳格化された。病院側にとっても、無予約での飛び込み外来を減らし、紹介状を持参する患者を効率的に受け入れることが経営面・医療の質の双方において急務となっている。医療・ヘルスケア産業全体が効率化へと舵を切るなか、大病院の外来スタイルは過去の常識を覆す変革の真ん中にある。
