潮流の変化は、日米トップの発言に色濃く表れている。日本銀行の植田和男総裁は、物価と賃金の好循環が定着しつつあることを根拠に、段階的な利上げ姿勢を崩していない。幾度かの日銀金融政策決定会合を経て、市場は日本が本格的な「金利のある世界」へ完全に足を踏み入れたと確信した。
一方で、太平洋の対岸では真逆のドラマが進行中だ。連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長は、インフレ抑制の先にある労働市場の軟化に焦点を合わせ、予防的な政策金利の引き下げへと舵を切った。直近のFOMC（連邦公開市場委員会）で示されたハト派寄りのトーンは、ウォール街に強い緊張感をもたらしている。
