国内のエンジニア採用コストは高騰を続けている。優秀な若手を求めて求人倍率が跳ね上がる中、実働部隊を確保できない企業は少なくない。ここで注目されるのが、世界各国から直接エンジニアを採用し、自社の正社員として雇用した上で日本企業へ配属する仕組みだ。
単なるマッチングにとどまらない。来日前の日本語教育から住居の確保、業務開始後のメンタルケアに至るまで、生活と仕事の双方をシームレスに支える仕組みが構築されている。ある中堅IT企業の役員は「言葉や文化の懸念は最初だけで、現場でのパフォーマンスと向上心の高さには驚かされた」と語る。