ネット上の評判や口コミを分析すると、大島てるの存在は賃借人と賃貸人で評価が真っ二つに分かれています。
部屋を探すユーザー層からは、「契約直前に大島てるで調べたら、数年前に階下で火災死亡事故があったことがわかり、契約を回避できた」「相場より不自然に安い理由がサイトの記載で納得できた」という肯定的な声が目立ちます。心理的瑕疵物件を忌避したい一般の入居希望者にとって、強力な自衛ツールとして機能していることがうかがえます。
一方、大家や不動産管理会社の現場からは、賃貸トラブルの原因として批判の矢面に立たされることが少なくありません。
- 実例1：いたずら投稿による空室長期化：退去時のトラブルで恨みを持った元入居者が、虚偽の飛び降り自殺情報を投稿。ピンが刺さったことで内見予約が激減し、管理会社が事実無根の証明書を提出して削除させるまでに数ヶ月を要したケース。
- 実例2：近隣事案の巻き添え：隣接する別のアパートで発生した事件のピンが、地図上のマッピング誤差により自社ビルに刺さってしまい、賃料を下げざるを得なくなったケース。
このように、CGMモデルが孕む「誤情報の拡散リスク」と「不動産価値への即時ダメージ」は、現代の不動産流通における大きな課題となっています。
