契約解除の発表時、事務所側は具体的な違反事実を一切明かさなかった。「当事者の意向」を理由に闇に包まれたままの解雇劇は、ネット上の憶測を加熱させる結果となった。しかし、関係者や業界内部の取材を進めると、事務所側が即座に「かばい切れない」と判断した厳格な防波堤の存在が浮かび上がる。
かつてなら示談や当面の活動自粛で収束を図ったかもしれない事案に対しても、徹底したコンプライアンス遵守の姿勢を内外にアピールする必要に迫られていた。一切の猶予を与えず一発で契約解除へ踏み切った背景には、違反に対する法務部門の断固たる姿勢と、組織全体のガバナンス刷新という至上命令が存在していたのだ。
