公式発表資料やメディア取材において、MEGA地震予測は過去の大地震を「事前に警告していた」として高い的中率を掲げています。しかし、地球科学や地震統計学の専門家による第三者検証では、全く異なる景色が見えてきます。
なぜ科学界から「当たらない」「信憑性に疑問がある」と断じられてしまうのか。そこには統計的・物理学的な3つの決定的な理由が存在します。
1. 警戒エリアの広大さと期間の長さ（下手な鉄砲も数撃ちゃ当たる構造）
MEGA地震予測の警戒情報は、「南関東周辺」「東北・北海道」「南海トラフ周辺」など、一度に日本の国土の広範囲をカバーします。さらに警戒期間も「今後1ヶ月〜3ヶ月」と幅広く設定され、期間が過ぎると警告が延長・更新される傾向があります。世界有数の地震国である日本において、これほど広大なエリアと長期のスパンを設定すれば、震度4やM5クラスの地震は確率的にどこかで必ず発生するため、必然的に「的中」のラベルが貼られることになります。
2. 電子基準点特有のノイズ・誤差の誤認
国土地理院や地震学会の専門家が強く指摘するのが「データの解釈ミス」です。GNSSデータは、アンテナの改修や機器交換、局地的な豪雪・積雪、大気中の水蒸気量や電離層の乱れによって、数センチメートル程度の見かけ上の変位（ノイズ）が日常的に発生します。公的機関はこれらの誤差を綿密に補正して扱いますが、村井氏らの解析はそうした観測ノイズを「地殻の前兆変動」と誤認している事例が学会等で度々暴露されています。
3. 気象庁および日本地震学会の公式見解
気象庁は公式会見や公開資料の中で、「現在の科学技術水準では、日時と場所と規模を特定した地震予知は不可能である」と繰り返し明言しています。さらに、一部の民間企業が有料で発信する予測情報について「不安を煽るだけで防災行動に直結しない」と強い懸念を示しており、学術的な査読付き論文による客観的な検証プロセスを経ていない手法に対して厳しい姿勢を崩していません。
