2026年春、主要企業の人事担当者らを激震させるデータが公表された。入社3年未満の離職率が過去最高を更新しただけでなく、退職理由の首位から「職場の人間関係」が消え、「個人の成長スピードの停滞」が踊り出たのだ。企業が用意する育成プログラムを待つのではなく、自力でスキルをアップデートする個人の方が圧倒的な市場価値を持つ構造が浮き彫りになった。
「会社に命を預けても、倒産やリストラから守ってくれるわけではない。それなら最初から自分の足で立ったほうが安全だ」。都内の大手IT企業を半年前に退職し、独立した30代のエンジニアはそう言い切る。安定とは組織に依存することではなく、どの組織から離れても生きていける個人の適応力にあるという意識転換が、いま日本全国で加速している。
